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最近の仮想通貨の盛り上がりはすさまじいものがありますね。ビットコインだけでなく、イーサリアムやリップルまで高騰しています。いよいよ通貨革命が起こりつつあるといったところでしょうか。

2017年の今年は日本における仮想通貨元年ともいわれていますが、これら仮想通貨の快進撃はどこまで続くのでしょうか?まずは何といってもビットコインについて、この先いったい何倍になるのか予想してみたいと思います。

ビットコイン

ビットコインは仮想通貨(=暗号通貨)の一種ではありますが、最もメジャーな基軸通貨です。市場規模は2016年におよそ2兆円にまで達し、今後はさらに市場が拡大すると予想されています。

ビットコインは、“Nakamoto Satoshi”という偽名の人物(日本人かどうかも不明です)が着想し、インターネット上にそのシステムについての論文を投稿することによって世の中に提案された暗号通貨です。

この論文を基にして、ごく一部のプログラマーたちの協力もあって2009年に試験的に運用が始まりました。最初は優秀なプログラマーたちのちょっとした遊びのつもりだったんでしょうね…いわゆる実験的要素が強かったと思います。1BTC=8セントの時代もありましたが、この開発当初のことです。

ビットコインはTポイントなどの「ポイント」やSuicaなどの「電子マネー」とよく比較されますが、店舗における支払いについては、まさに電子マネーだと思います。

ただ、ポイントや電子マネーと違うところは、ビットコインには中央銀行や発行会社のような運営機関が存在せず、利用できる範囲も極めて広いところです。取引所で円やドル、ユーロなどといった法定通貨と両替することもできます。いわゆる通貨ですので、その辺は普通のお金として取り扱われます。不思議ですね。

暗号通貨は法定通貨とどこが違うのかというと、紙幣や硬貨などといった実物の形態がないところです。たとえばビットコインの単位はBTCですが、1BTCの紙幣や硬貨が存在するわけではありません。実物そのものがないのです。なので“仮想”通貨と呼ばれているのでしょう。

実物がない通貨というと、いかにも怪しい話のようですが、いわゆる電子マネー、例えばSuicaにチャージしてあるポイントやTポイントは1ポイントの硬貨や紙幣がありませんよね?でもチャージしてあるカードをかざしたり、インターネットで自分のページからポイントを使って買い物ができますし、ポイントを消費することでお金を支払ったことになりますよね?それと同じことがビットコインを使ってできるということです。

インターネット上で強力に保護管理された数値情報として暗号通貨は存在しています。“ウォレット”と呼ばれる「“ネット上”、もしくは“カードや紙に”暗号の状態で記録された個人の数値情報」が暗号通貨なわけです。この数値情報はちゃんと他のお金と両替できる価値があります。

この数値情報はNakamoto Satoshi氏の論文で規定された一定のルール上で発行・流通されており、発行量には上限が設定されています。しかも取引された数値を複製できないような強力なシステムによって保護されています。そしてこのシステム(=ブロックチェーン)は管理者を持たないため、その価値が薄まることがありません。一方、日本銀行の管理する円の場合、国の経済政策(最近だとアベノミクス)で大量に日本円の紙幣が刷られており、日本円の価値が下落しています(=円安誘導・インフレ)。

ビットコインのメリットを4つ挙げると

1.モノやサービスと交換できる(ここは電子マネーと同じ)
2.取引所で法定通貨と交換できる
3.国内・国際送金が約10分程度でしかも格安の手数料(数円~数十円のレベル)で可能
4.世界共通の独立した通貨単位なので、様々な国を移動してもそれぞれ訪問国の通貨を用意しなくても良い

上のようなことが挙げられます。
そのため、グローバル化している現代社会において、世界で利用するのに大変利便性の高い通貨になっています。

インターネット上で運営されるビットコイン取引所では、ビットコインと円やドル、ユーロなどといった法定通貨とのトレードが盛んにおこなわれており、2017年前半で、1ビットコインは10万円程度から、5月には25万円程度の相場で取引されているのです。すでにおよそ2.5倍になっているのです!

2016年のビットコインの普及

ビットコインを取り巻く状況は日々目まぐるしく変化しています。いくつかの重大な問題を抱えながらも、その勢いは増すばかり。2016年に起こったビットコイン関連のニュースを簡単にまとめてみると

・ビットコインがIpayyouを利用した支払いで、全米のスターバックスコーヒーで使用可能(2016年12月)

・ビットコインが公共料金(電気料金)支払いに対応(仮想通貨取引所Coincheckにおいて)

・三菱東京UFJ銀行が米大手仮想通貨取引所「コインベース」に出資した。

・三菱東京UFJ銀行が独自の暗号通貨(UFJコイン)の作成に着手、手数料が格安になることが期待されている

一部の主なニュースですが、これだけでもビットコインを含め、仮想通貨がどんどん注目されてきていることがわかると思います。ビットコインのチャートを見ても、2016年は年初からは1BTC=4~5万円であったのが、2016年末には1BTC=12万円まで上昇しています。1年でその価値が3倍になるなんてすごいですね!

2017年 ビットコイン相場に影響を与えるニュース

ビックカメラがビットコイン使用可能に

大手家電量販店ビックカメラがビットコイン取引所bitFlyerと提携し、2017年4月7日から有楽町店と新宿東口店でビットコインによる決済システムを試験導入する。決済の上限を10万円相当とするが、現金と同率でポイント還元も行うとのこと(日本経済新聞2017年4月5日付より引用)。

2店舗ではありますが、私たちの生活にきわめて近い家電量販店もビットコインに参入してきました。ビックカメラといえばヤマダ電機やヨドバシカメラなどと並んでとてもメジャーな企業ですね。あなたも名前は聞いたことがあるのではないでしょうか?

リクルートがAirレジでビットコインの使用を開始。現在のビットコイン使用可能店舗約4000店が26万店に急拡大

リクルートライフスタイルが仮想通貨取引所のcoincheckと提携し、タブレットを使ったPOSレジアプリ「Airレジ」を使う店舗において、希望すればビットコインでの支払いを可能とすることになった。タブレットなど店舗の端末と消費者のスマートフォンを使って決済すると、その額が消費者のビットコイン口座から引き落とされる。店舗へはcoincheckが日本円に変換し振り込む仕組み。
Airレジは小売店や飲食店を中心に全国の26万店が採用しており、決済システムだけの導入も可能である。中国からの訪日客向けにアリババ集団傘下の電子マネー「支付宝(アリペイ)」も利用できるため、ビットコインに対応することで多様な決済ができることになる。
国内でビットコイン支払いが可能な店舗は現在4500か所程度にとどまっているが、ビットコイン利用者は世界ですでに2000万人、月間取引高が12兆円に達している。外貨に両替することなく自分のビットコイン口座で決済できるため、海外渡航先での利用が拡大している。(日本経済新聞2017年4月5日付より引用改変)

大手リクルートも店舗決済にビットコインを使えるようにしてくれるようです。Airレジを採用しているのは、居酒屋「はなの舞」、眼鏡店「JINS」,「メガネスーパー」、アパレル「ユナイテッドアローズ」、雑貨店「プラザ」などで、これだけでも誰もが知っている大手の企業ばかりですね!

こういった店舗でビットコイン決済が可能になるということです。それにしても使用可能店舗数の急激な拡大に驚かされます。日本でもいよいよ仮想通貨の新時代がやってくる予感がします。

マスターカードの使用可能店舗で使えるマネパカードが、ビットコインによるチャージに対応

テックビューロは2017年4月14日、運営するビットコイン取引所「Zaif」でマネーパートナーズの発行する「マネパカード」と連携し、4月19日からビットコインによるチャージ機能を提供開始すると発表した。チャージ金額は自動的に日本円に変換され、MasterCardのロゴのある店で使用できるほか、マネーパートナーズで外貨に交換して世界中の店舗で買い物に使ったり、ATMから外貨として引き出したりすることが可能という。(JAPAN ZDNET.COMのサイトより引用)

世界的に有名なマスターカードの使える店舗で、ビットコインでチャージしたお金が使用できるとのことです。間接的ではありますが、この機能によってビットコインで資産を保有する人がまた増えるでしょうね。

SBIやGMOなど証券大手を含む10社超がビットコイン取引に参入

ビットコインをはじめとする仮想通貨の取引事業にSBIホールディングスなど10社超が参入する。価格変動が大きいリスクはあるが、投資対象として一定の需要があると判断した。購入時の消費税が7月から不要になり、法改正で事業者の登録制が導入され取引の信頼性も向上する見通しだ。資産運用を通じて仮想通貨が普及すれば、買い物の決済や海外送金などに使う動きも徐々に広がりそうだ。(日経新聞2017年5月2日付より引用)

証券大手もこぞってビットコイン市場を取り込み始めました。投機筋を中心に大きな金額が動く資産運用の世界ですから、ビットコインの市場の拡大スピードを大幅に上げる可能性が高いと思います。
これだけ材料が出てくると、暗号通貨の普及が遅れている日本でも、ビットコインはどんどん浸透してくることが考えられますね。ましてや、自国通貨の信用が少ない中国やそのほかの発展途上国などは、ますますビットコインに資産を移してくると思います。ビットコインの最大の保有国は中国であることを考えると、中国当局からの規制がリスクにはなりますが、世界的な流れができていますので、長期的にはビットコインの市場拡大は止めることはできないでしょう。

ビットコインは世界共通の単位で使用できる通貨なので、その動向には世界規模のニュースを知っておく必要があります。

ビットコインは今後何倍になるのか?

ビットコイン相場を予想する材料として、日本では2017年前半のうちだけでも、上に挙げたように、ビットコインの使用領域が急速に拡大することが指摘できます。まさに仮想通貨元年という動きでしょう。

チャートも2017年初の最高値1BTC=15万円程度からいったん10万円前後に下落したのちに、4月―5月にかけて1BTC=20万円を超えてきており、過去最高値を更新しています。

年初に20万円を予想していた人はどれほどいらしたでしょうか?様々な専門のサイトを訪ねてみても、控えめなものから大胆なものまでまちまちで一つの方向性はありません。ただ、年初の時点でこんなに早く1BTC=20万円になることを予測できた人はいないようです。

今後も、ビットコインの使用領域拡大と知名度の上昇に伴って更に価格の向上が見込めるかもしれません。

今年最大のトピックと予想されているのはAMAZONの参入についてです。AMAZONでビットコインが使えるとなれば、世界規模でビットコイン利用者が急増すると予想され、もしAMAZONがビットコイン決済に対応してくるようなことがあれば1BTC=30万円もありうると予想している人もいらっしゃるようです。

私個人としては、ビットコインは2017年中に年初の10万円から3倍の30万円にまで値を上げると予想します。

と思ったら、1BTC=30万円はすぐに達成してしまいそうですね…一瞬ですが1BTC=298,000円を5月21日につけている取引所がありました…いったい何倍まで上昇するのでしょうか?

そして、今後は、ビットコインの抱える問題が解決することによって(主にハードフォーク問題)、完全に世界中で普及し、2020年には1BTC=100万円もありうると予想しています。

東京オリンピックでは、世界中からの観光客が日本に押し寄せると思いますが、このとき、どんな国の人々も、日本の店でスマホ一台でビットコイン決済をしていることでしょう。でもこれは、今あるインフラでも既に可能なことなのです。

まとめ

いかがでしたでしょうか?投資はあくまで自己責任ですが、ビットコインに限らず、ほかの仮想通貨、イーサリアムやリップルも2017年、高騰しています。一瞬で億万長者になった人もいるでしょう。

あなたもこの機会に仮想通貨を少しでも保有してみてはいかがでしょうか?まさに今起ころうとしている時代の変化を実体験できると思いますよ!ひょっとしたら遊びで入れたお金が何倍にも膨れ上がってしまうかもしれません。

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現在仮想通貨は種類が様々存在しており、

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