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ビットコインの今後はどのような展開になると思いますか?実は、ビットコインを日常生活で利用できる環境が日本国内でも一気に拡大する兆しが見え始めています。2017年はまさに日本における仮想通貨元年となることでしょう!今回はその具体的な内容について迫ってみたいと思います。

ビットコインの現状

ビットコインが使用できる店舗やサービスは徐々に拡大していますが、そうはいっても東京都内を中心に約4500店舗に限られています。まだまだごく一部のコミュニティで使われるマニアックな方法という認識でしょうか。

一方、現在最もビットコインが注目されている投機の市場ですが、ビットコインの取引高は2016年で約2兆円に上ります。これだけ見るとすごい数値ですが、日本でもすっかり定着した感のあるFXの市場規模は2016年で5000兆円ということですから、まだまだひよっこですね。

しかし、取り扱いが激増してきているのも確かです。2017年は実店舗でも、投機でも、ビットコインをはじめとした仮想通貨が爆発的な広がりを見せるのではないかと予想されており、仮想通貨元年という位置づけになっています。

2017年 ビットコインに関係してくる会社

では、実際に2017年にビットコインを導入する会社にはどんなものがあるのでしょうか?
4月現在で入手できている情報では、新たにビットコインを導入する会社として

・ビックカメラ
・リクルート
・マスターカード

が挙げられます。それぞれについて詳しく解説していきます。
これらの会社の参入により、ビットコインが使用できる店舗数は、4500店から一気に26万店まで急拡大することになります!

<ビックカメラ>

(日本経済新聞2017年4月5日付より一部改変)

“大手家電量販店ビックカメラがビットコイン取引所国内最大手のbitFlyerと提携し、2017年4月7日から有楽町店とビックロビックカメラ新宿東口店でビットコインによる決済システムを試験導入する。決済の上限を10万円相当とするが、現金と同率でポイント還元も行う。利用動向を見ながら、他の店舗への展開を検討する。”

ビックカメラと言えばヨドバシカメラやヤマダ電機などと並んで家電量販店の超大手です。まずは大型店舗での試験導入という形でしょうが、評判がよければ全国展開もあり得そうですね。もし全国展開になったらビットコイン取扱店舗が激増することになりそうです。

<リクルート>

(日本経済新聞2017年4月5日付より引用 一部改変)

“リクルートライフスタイルが仮想通貨取引所のcoincheckと提携し、タブレットを使ったPOS(販売時点情報管理)レジアプリ「Airレジ」を使う店舗が希望すればビットコインでの支払いを可能とすることになった。タブレットなど店舗の端末と消費者のスマートフォンを使って決済すると、その額がビットコイン口座から引き落とされる。coincheckが日本円に変換し、店舗に振り込む仕組み。

Airレジは小売店や飲食店を中心に全国の26万店が採用しており、決済システムだけの導入も可能である。中国からの訪日客向けにアリババ集団傘下の電子マネー「支付宝(アリペイ)」も利用できるため、ビットコインに対応することで多様な決済ができることになる。“

リクルートと言えばその名も知れた超大手企業ですね。多岐にわたる事業を抱えています。この新聞記事の図表で、実際にリクルート傘下の有店舗企業が紹介されていましたが、具体的には

・居酒屋「はなの舞」

・眼鏡店「JINS」「メガネスーパー」

・アパレル「ユナイテッドアローズ」

・雑貨店「プラザ」

・複合施設「瀬長島ウミカジテラス」(沖縄県)

と、あなたも知っているであろうメジャーなお店がずらりと並んでいます。こういったお店でビットコイン決済ができるようになると思うとワクワクしますね。本当に財布を持たないで生活できるようになるかもしれませんね。

国内でビットコイン支払いが可能な店舗は現在4500か所程度にとどまっているが、ビットコイン利用者は世界ですでに2000万人、月間取引高が12兆円に達している。外貨に両替することなく自分のビットコイン口座で決済できるため、海外渡航先での利用が拡大している。(日本経済新聞2017年4月5日付より引用改変)リクルート>

<マスターカード>

(ZDNet Japan2017年4月14日付より引用)

“ビットコインがMasterCard店舗やATMで利用可能に–テックビューロ

テックビューロは4月14日、運営するビットコイン取引所「Zaif」でマネーパートナーズの発行する「マネパカード」と連携し、 4月19日からビットコインによるチャージ機能を提供開始すると発表した。

チャージ金額は自動的に日本円に変換され、MasterCardのロゴのある店舗にて使用できるほか、マネーパートナーズで外貨に交換して世界中の店舗で買い物に使ったり、ATMから外貨として引き出したりすることが可能という。

マネパカードはマネーパートナーズが発行する、15歳から申し込みが可能なMasterCardロゴ入りの“お財布カード”。クレジットカードとは異なり、指定した通貨で指定した金額だけをチャージして、店舗やATMで利用でき、外貨に対応している。

あらかじめZaif内でマネパカードとの連携を済ませておけば、Zaifから希望金額を指定するだけで、ビットコイン残高を日本円に変換してチャージできるという。

チャージ金額は、6つの通貨(米ドル、ユーロ、英ポンド、豪ドル、香港ドル、日本円)に交換でき、日本を含む世界210以上の国と地域にある、MasterCardマークのある3800万以上のMasterCard加盟店で日本最安値(海外専用プリペイドカード比)の手数料で利用できるとした。

また、日本以外の国ではMasterCardマークのある250万以上のATMにて現地通貨として現金を引き出すことも可能という。

この連携によりマネパカードを経由で、Zaifに預けているビットコインを世界中で使えるようになる。

このサービスについて、テックビューロ代表取締役の朝山貴生氏は、ビットコインに対応するカードのほとんどは、欧米のペイロールカードなどの流用であり、現金を引き出すだけで数%や数ドルの手数料がかかっていたと説明。マルチカレンシー対応を前提としたマネパカードに、Zaifのビットコイン為替エンジンを組み合わせることによって、利便性だけではなく手数料の面の強みがあるとアピールした。

今後は、このサービスのチャージの時間差改善や対応通貨の多様化などに取り組むほか、Zaifで取り扱うビットコイン以外の仮想通貨やトークンでもマネパカードへのチャージを可能にする計画があるという。“

マネパカードと仮想通貨取引所Zaifを介して、マスターカードを使用できる店舗でビットコインが使えるようになりますね!

まとめ

いかがでしたか?日本でもビットコインを使える店舗が爆発的に増加しそうですね!今後の展開が楽しみでなりません。この急拡大の流れは止められないと思います。

4月5日時点で26万店の規模に拡大予定ですが、今後、本年度中にももっと大きな話も出てくるかもしれません。未来のことはわかりませんが、便利であることには間違いのないビットコインですから、早くその利便性に気づいた企業から、先行者利益を獲得していくことでしょう。

この流れに乗り遅れないようにしていきたいですね!

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